動脈硬化は、LDL（悪玉）コレステロールが増えて、HDL（善玉）コレステロールが少なくなる場合におきます。
動脈がなかにプラークができて、動脈が細くなり、虚血性心疾患や、脳梗塞などを起こしやすくなります。
食事に留意して、運動を習慣づけるなどして、進行を食い止めたら、予防を図ることが大切です。
本日は、高齢になってからの入院についてお話します。
〇本日のテーマ 高齢者 入院
〇記事の信頼性
記事を書いている私は、心理学分野で博士号を取得しています。
〇読者への前置き
・精神医学と心理学の二方面から人間関係を困難にする状況をゆっくり解説します。
高齢者 入院
高齢になると、やはり心配なことは健康の問題であろうと思います。
それに伴って、経済的にどのくらいかかるということでしょう。
今回は、このことについて話をしていきましょう
高齢者 入院 どのくらい
厚生労働省の発表によると、７０歳以上の傷病別入院者数では、次の通りです。
１番多い | 男性 脳血管疾患（脳溢血など） | 女性 脳血管疾患 |
| ２番に多い | 悪性新生物（ガンなど） | 骨折 |
| ３番に多い | 神経系の疾患（うつ病など） | 神経系の疾患 |
次に入院をみてみましょう。
同じく厚生省の発表によると、次のとおりになっています。
●骨折は約５０日
●悪性新生物は約２０
●呼吸器は約４０日
自己負担の上限が決められている高額医療制度（上限５万７６００円）を使っても、例えば、食費代等々を勘案して、７０歳人（２割の自己負担）が月１０万円近くかかると思います（むろん症状の程度によりますが）。
最近の医療費削減政策から、入院の短縮化が図られていますが、７０歳以上の入院日数は長期化を避けられないことが分かります。
また、保証人や保証金を求めてくる病院もあったりで、その都度、厄介な思いをする場合も多いです。
また、支払いが滞らないように入院時に保証人を求めてくる病院は多く存在します。
いざとなった場合のお金をどうするかを事前に決めておくことが大切です。
高齢者 入院 準備
健康保険証（後期高齢者医療被保険者証など）や診察券の場所をきちんと定めておく必要があります。認知症にならなくても、見当識が衰えると、うっかりと無くしてしまうことがあります。
上記した脳血管の疾患や骨折（転倒などが原因）などにより、介護になる場合も考えられるので、介護被保険者証の場所も定めておく必要があります。また、お薬手帳も大切なので、その場所も決めておきましょう。
また、脳血管の疾患などにより、他人と意思疎通が図れないことがあります。
この時のために、財産など今後のことや、延命治療を希望するか、さらに周りの人が知らない持病があるか等々のエンディングノートを書いておくことが大切です。
その保管場所も決めておきましょう。
さらに入院費などを子供や親族に支払ってもらうことになるかもしれません。そのための銀行の預金通帳、さらには、入院保険、生命保険証書のありかを定めておきましょう。
暗証番号等は子供や親族に知らせておく必要もあります。
また、時に親の不動産を利用して、介護費に充てることも、一考すべきことです。
事前に、不動産に関する書類や、不動産の価値を把握しておくことも大切です。
高齢者 財産管理
子供が親の入院や財産管理をする場合は、「もしもの時の準備」が必要です。できれば親の財産の把握をしておくことが大切です。
親の経費は親の財産から清算できるようにすることが大切です。また、それがないと、親の介護は長続きがしないこともあります。
親の子供に兄弟がいる場合は、誰がどのような役割をするかを話し合って取り決めをすることが大切です。
保険金などは原則、入院する者（親など）の意思などを確認することが必要になりますが、先ほど述べたように、脳溢血などで意識が戻らない場合や、重い意識障害が生ずるかもしれません。
その時のために、「指定代理請求制度」を契約に付帯しておくことをお勧めします。
高齢者 入院 限度額
高額な院費用の負担制度がいくつかあります。
・高額療養費制度
高額療養費制度とは、自己負担分が高額になったとき、その月の自己負担限度額を超過した額が払い戻される制度です。
国民健康保険など、公的な医療保険に加入していれば誰でも使うことができます。３００万円も４００万円もかかる治療費などが、１０万円いかになります。
手続きとしては、高医療機関の窓口に「限度額適用認定証」を提示しなければなりません。
限度額適用認定証の発行は、自分の入っている医療保険が行っています。事前に手続きをしておきましょう。
７０歳以上は、原則として限度額適用認定証の提示しなくてよいことになっています。
ただ、住民税が非課税の場合は「限度額適用・標準負担額減額認定証」を、年収約３７０万円から約１１６０万円にあたると「限度額適用認定証」の提示が求められます。
これらは、市町村の窓口で発行されます。
医療費控除で払いすぎた場合
医療費控除とは、医療費が多額になった時に、所得控除が受けられます。
医療費が１０万円を超えると、医療費控除の対象となるので、税務署に申告すると控除されます。
早期発見と早期治療を
病気になって、病院にかかることは仕方のないことです。ただ、その場合、できるだけ早期に見つけることが大切です。
早期に見つけると、それだけ、身体の負担や、経済的負担が軽く済みます。
「自分の体に病気があったらどうしょうか？」と検査を受けることを恐れることも気持ちはわかります。
ただ、本当に病気になっていた場合、発見が遅れ、余計後で苦しむことになります。早期発見、早期治療がとても大切です。
家でできる検査キットです。精密度は病院と同程度とのことです。
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男性用とありますが、女性用もあります。
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