レビー正体型認知症を発症してから、パーキンソン病が出現する場合と、パーキンソン病をは称してから、レビー小体型認知症が出現する場合あります。
また、時として、アルツハイマー型認知症とレビー小体型認知症の症状が見わけの付かないときがあります。
その場合は、薬物に過敏に体が反応すれば、レビー小体型認知症です。ただ、薬物に過敏に反応することから、家族も細心の注意が必要になってきます。
幻視、猫背、手が前に出ている様子、関節がカクカウとするなどの様子が見られたら、一応疑ってみるのも一つの手です。
本日は、介護難民についてです。
〇本日のテーマ 高齢者 介護難民
〇記事の信頼性
記事を書いている私は、心理学分野で博士号を取得しています。
〇読者への前置き
・精神医学と心理学の二方面から人間関係を困難にする状況をゆっくり解説します。
高齢者 介護難民
介護難民とは
介護難民とは、「要介護者」でありながら、施設に入所できず、介護のサービスをされない６５歳以上の高齢者をいいます。
「２０２５年に約４３万人が介護難民になる」と「日本創成会議」の予測を発表しています。
介護難民問題を解決するためには、介護施設だけ、一つの自治体だけの力ではどうにもなりません。
政府や自治体、企業、さらには地域コミュニティ、高齢者の家族など、様々な力が一つになり、協力する必要があります。介護の環境の整備が必要となります。
介護難民 原因
介護難民の原因は人員の問題が、一番大きいといわれています。介護を受ける側の急激な増加と、介護する側の人数が少ないのが原因とされます。
●高齢化の進展による要介護者数の増加
「高齢社会白書（令和５年版）」では、総人口の減少にも関わらず、６５歳以上の高齢者は年々増加しています。
総人口に占める割合は、２０２５年には３０％、２０６０年には４０％が占めるとされます。
●介護従事者の不足
このような状況のもと、介護労働安定センターが行った調査では、人材不足を挙げる事業所は全体の約６０％に達しています。
介護現場では、介護の環境が整備されないことから次々と離職者が出るなどの噂も聞いています。介護環境とは、労働条件、賃金、働く場所等々が含まれます。
また、意外と東京圏が地方に比べると、介護施設が少ないとされ、今後介護難民が増えるとも言われています。
そうとは言え、地方の状態も介護従事者が足りなく、きりきり舞いの施設も多いとの話を聞きます。
介護難民 対策
介国が打ち出した介護難民対策が「地域包括ケアシステム」です。
これは、地方自治体の「地域包括支援センター」が中心となり、地域密着型で高齢者をケアをします。
この施設は、介護・医療・保健・福祉の面から高齢者を支える施設です。
高齢者が住み慣れた場所や地域で生活できるために、介護サービスや介護予防サービス、保健福祉サービス、日常生活支援などの相談を受けています。
また、介護保険の申請も担当しています。
各市町村がセンターを直接に運営する場合と、自治体（市町村）から委託され、社会福祉法人や医療法人、民間企業の運営の場合もあります。
その割合は市町村直営が約２０％、委託型が約８０％と、ほとんどが委託型の形式をとっています。
また、人口２、３万人の日常生活圏域（一般的に中学校区域）を１つの地域包括支援センターが担当しています。
必要や施設や医者を紹介してくれたり、介護の相談にも乗ってもらえ、誰もが利用できます。
介護難民 家族
では介護難民にならないためには、どのような対応をすれば良いでしょうか？ 以下のことが考えられます。
●介護の知識、認知症などの知識をしっかりと身に付ける
正確な知識を持つことで、「その状況で、どのようなことが必要なのか」が分かり、施設が空くまでの対応ができることになります。
例えば、親の高齢化が進んだ場合で、転倒防止のためにどうするか？
脳の老化をどう調べるか（調べられる運動はここをクイックをどうぞ）
食べ物（また、タンパク質、糖質、脂質の割合等）や運動はどうするか？
など、知識を持つと、施設に入所までのやり取りが必要になります。
(脳の毒出しの食材と、認知症予防の食材とビタミンはここをクイック）
また、認知症になる前はどのようか？ 認知症になった場合、どのような経過をたどるか、進行を遅らせるためにどうするかを知っておくと、施設が空くまでの対応ができます。
●介護が必要になったケースに備えて準備する
事前に介護施設の資料を集めたり、認知症になった場合、兄弟で誰が対応するなどの話を進めておくことも有意義なことです。
そのために、介護施設の入所の条件を事前に把握をして、入所に当たっての費用をどうするかなどを検討することが必要です。
その時になって慌てると、高齢者、認知症者の方が不安を感じる場合があります。
また、介護する側も、介護疲れに襲われて、思うように動けないことが予想されます。
早めに計画、対応をしておくことが大切です。
●地方都市への移住を検討する
もし、東京圏に住んでいた場合、場合によっては、施設等が見つからないことが考えられます。そのために地方都市への移住も考えられます。
ただ、住んでいた地域を離れる時には気を付けなければならないことがあります（ここをクイックしてください）。
また、地方都市に住んでいても、親や家族の財政状況から、すぐに条件にあった施設が見つからないことが考えられます。
そのために相談できるところなどに相談をして、資料集めや検討をしておくことが大切です。
☟ ご利用ください。高い物件、安い物件などもあります。
また、無料相談（チャット）もあります。ご覧ください。
●各相談施設を利用する。
自治体の認知症予防教室に参加したり、上記した地域包括センターなどの自治体の施設、さらには、病院等々を利用して、相談をする。
ネットワークを広げておくことがとても有用になります。
